卸売業の男性育休取得率ランキング2026（上場企業）
卸売業の上場企業（東証33業種、提出会社の従業員数1,000人以上）のうち、男性の育休取得率が100%以上の企業は4社。そのうち従業員数が最も多いのは株式会社スズケン（2,991人、100.0%）です。対象26社の中央値は74.3%。
| # | 企業名 | 男性の育児休業取得率 |
|---|---|---|
| 1 | 株式会社スズケン卸売業 · 2,991人 · 上場 · 全国14位 | 100.0% |
| 2 | 双日株式会社卸売業 · 2,094人 · 上場 · 全国29位 | 108.9% |
| 3 | 株式会社サンゲツ卸売業 · 1,345人 · 上場 | 100.0% |
| 4 | 加藤産業株式会社卸売業 · 1,152人 · 上場 | 100.0% |
| 5 | 株式会社バイク王&カンパニー卸売業 · 1,023人 · 上場 | 96.3% |
| 6 | 豊田通商株式会社卸売業 · 2,466人 · 上場 | 91.9% |
| 7 | 都築電気株式会社卸売業 · 1,161人 · 上場 | 89.7% |
| 8 | 株式会社サンリオ卸売業 · 1,423人 · 上場 | 88.2% |
| 9 | 東京エレクトロンデバイス株式会社卸売業 · 1,182人 · 上場 | 81.0% |
| 10 | 日本ライフライン株式会社卸売業 · 1,085人 · 上場 | 79.4% |
| 11 | 株式会社内田洋行卸売業 · 1,113人 · 上場 | 78.0% |
| 12 | 阪和興業株式会社卸売業 · 1,820人 · 上場 | 77.3% |
| 13 | 株式会社YUASA卸売業 · 1,286人 · 上場 | 75.7% |
| 14 | 松田産業株式会社卸売業 · 1,238人 · 上場 | 73.0% |
| 15 | 株式会社RYODEN卸売業 · 1,154人 · 上場 | 69.2% |
| 16 | キヤノンマーケティングジャパン株式会社卸売業 · 4,563人 · 上場 | 64.2% |
| 17 | 株式会社BuySell Technologies卸売業 · 1,254人 · 上場 | 63.6% |
| 18 | 横浜冷凍株式会社卸売業 · 1,446人 · 上場 | 51.5% |
| 19 | 株式会社レスター卸売業 · 1,234人 · 上場 | 46.2% |
| 20 | カメイ株式会社卸売業 · 1,589人 · 上場 | 43.6% |
| 21 | 東テク株式会社卸売業 · 1,171人 · 上場 | 41.4% |
| 22 | ナイス株式会社卸売業 · 1,063人 · 上場 | 38.9% |
| 23 | 株式会社山善卸売業 · 1,836人 · 上場 | 35.9% |
| 24 | 扶桑電通株式会社卸売業 · 1,005人 · 上場 | 33.0% |
| 25 | トラスコ中山株式会社卸売業 · 1,756人 · 上場 | 32.5% |
| 26 | 株式会社第一興商卸売業 · 2,199人 · 上場 | 28.1% |
対象と算出方法。対象は提出会社の従業員数1,000人以上の上場企業。男性労働者の育児休業等の取得率（提出会社）。前年度に生まれた子の育休を当年度に取得した人も数えるため、100%を超える企業があります。順位の上では100%超を100%として扱い、同率の場合は従業員数の多い順に並べています（表には開示どおりの数値を表示）。育児休業のみか、育児目的休暇を含むかなど、算出方法は企業により異なります。業種は東証33業種分類です。
出典：各社の有価証券報告書（EDINET、2025年10月〜2026年6月提出の直近の報告書）。各社の自己開示に基づき、The Hardest Market が確認・編集しています。「全国◯位」は全国ランキングの上位50社に入っている場合のみ表示しています。数値の定義と除外基準は方法論をご覧ください。
よくある質問
- 卸売業で男性の育休取得率が高い上場企業は？
- 卸売業の上場企業（東証33業種、提出会社の従業員数1,000人以上）のうち、男性の育休取得率が100%以上の企業は4社。そのうち従業員数が最も多いのは株式会社スズケン（2,991人、100.0%）です。対象26社の中央値は74.3%。上位5社は、1位 株式会社スズケン（100.0%）、2位 双日株式会社（108.9%）、3位 株式会社サンゲツ（100.0%）、4位 加藤産業株式会社（100.0%）、5位 株式会社バイク王&カンパニー（96.3%）です。
- このランキングの対象と算出方法は？
- 対象は提出会社の従業員数1,000人以上の上場企業。男性労働者の育児休業等の取得率（提出会社）。前年度に生まれた子の育休を当年度に取得した人も数えるため、100%を超える企業があります。順位の上では100%超を100%として扱い、同率の場合は従業員数の多い順に並べています（表には開示どおりの数値を表示）。育児休業のみか、育児目的休暇を含むかなど、算出方法は企業により異なります。業種は東証33業種分類です。出典：各社の有価証券報告書（EDINET、2025年10月〜2026年6月提出の直近の報告書）。各社の自己開示に基づき、The Hardest Market が確認・編集しています。全国順位は、全国ランキング（上位50社）に入っている企業のみ表示しています。
全企業の順位を見る
ここでは上位50社までを掲載しています。全企業の順位とパーセンタイル、業種・規模・地域別の比較、Excel・CSVは有料データセットで提供しています。
プランを見る