日本の人事・労働を語る52人

実務家、研究者、著述家、コミュニティの主宰者、弁護士。日本の人事担当者が読んでいる人たち。

日本の人事・労働・働き方について発信している52人です。CHROなどの実務家、研究者、著述家、コミュニティの主宰者、労使双方の弁護士を選びました。日本の人事担当者が何を読み、何を議論しているかを知るためのリストです。

実務家(CHRO・人事リーダー)

自社の人事をどう動かしているかを発信するCHRO・人事リーダー。

曽山 哲人Tetsuhito Soyama日本語

株式会社サイバーエージェント 常務執行役員CHO

1999年にサイバーエージェントに入社し、2005年に人事本部長に就任して以来、同社の人事を統括しています。若手育成や強みを活かす人材マネジメントに関する著書があり、人事カンファレンスに多数登壇しています。人事担当者向けコミュニティ「HLC」も主宰しています。

主な著作:若手育成の教科書 (2021)、強みを活かす (2017)

島田 由香Yuka Shimada日本語

株式会社YeeY 共同創業者・代表取締役/一般社団法人日本ウェルビーイング推進協議会 代表理事

2014年からユニリーバ・ジャパンの取締役人事総務本部長を務め、働く場所と時間を自由に選べる「WAA」を導入しました。2017年に株式会社YeeYを共同創業し、2022年に独立して企業や自治体のウェルビーイング経営を支援しています。ウェルビーイング、DE&I、柔軟な働き方をテーマに多数講演しています。

有沢 正人Masato Arisawa日本語

HR GENESIS株式会社 代表取締役/いすゞ自動車株式会社 シニアアドバイザー(元常務執行役員CHRO)

りそな銀行、HOYA、AIU保険を経て、2012年からカゴメで常務執行役員CHOとして全世界共通の人事制度を整備しました。2025年4月からいすゞ自動車のCHROを務め、2024年にHR GENESIS株式会社を設立しています。共著『カゴメの人事改革』はHRアワード2023書籍部門最優秀賞を受賞し、サクセッションやHRBPをテーマに多数登壇しています。

主な著作:カゴメの人事改革 (co-author with Nobutaka Ishiyama)

髙倉 千春Chiharu Takakura日本語

高倉&Company合同会社 共同代表/ロート製薬 元取締役CHRO

ファイザーや味の素で人事の要職を務め、味の素ではグローバル人事制度を構築・展開しました。その後ロート製薬の取締役CHROを務め、現在は高倉&Company合同会社の共同代表、プロティアン・キャリア協会顧問です。CHROの役割、ジョブ型人事、個と組織の「共進化」について執筆・講演しています。

主な著作:人事変革ストーリー 個と組織「共進化」の時代 (2023)

平松 浩樹Hiroki Hiramatsu日本語

富士通株式会社 取締役執行役員専務 CHRO

1989年に富士通に入社し、人事部長として2020年のジョブ型人事制度の企画・導入を主導しました。CHROとして、ジョブ型人材マネジメント、ポスティング、キャリアオーナーシップについて政府の会議を含め広く発信しています。HRアワード2023で企業人事部門の最優秀個人賞を受賞しました。

Lorena Dellagiovanna英語

株式会社日立製作所 執行役専務 CHRO

デラジョヴァンナ氏は日立製作所のCHROで、ダイバーシティ&インクルージョンも統括しています。イタリアで日立でのキャリアを始めて同国のカントリーマネージャーを務め、ロンドンで5年間勤務したのち、2020年から日本で働いています。2025年6月の日立 Investor Dayで人財戦略を発表し、日本は終身雇用から「生涯にわたるエンプロイアビリティ」へ移行すべきだと述べています。

主な著作:Hitachi Investor Day 2025: Human Capital Strategy (11 June 2025)、Reclaiming the Pioneer Spirit: Hitachi's CHRO on Talent, Pay and Careers (Toyo Keizai English, 5 Mar 2026, interview feature)

木下達夫Tatsuo Kinoshita英語

パナソニック ホールディングス株式会社 執行役員 グループCHRO

木下氏は2024年7月にパナソニック ホールディングスに入社したグループCHROです。P&Gジャパン、GEで人事のキャリアを築き、2018年からメルカリのCHROを務めました。パナソニックではグループの組織風土改革「UNLOCK」を率い、人事がまずAIを使って自らの仕組みを変えるべきだと述べています。

主な著作:Group CHRO Tatsuo Kinoshita Shares Panasonic's Approach to Human Capital Management: 'Turning Human Potential into Business Strength' (Panasonic Newsroom, 17 Jul 2026)

Greg Story英語

デール・カーネギー・トレーニング・ジャパン 社長

ストーリー氏は東京でデール・カーネギー・トレーニングを率い、約40年にわたり日本で仕事をしています。日本でのリーダーシップ、営業、プレゼンテーションをテーマに、毎週配信のポッドキャストとYouTube番組を複数持ち、「Mastery」シリーズの書籍を執筆しています。

主な著作:Japan Business Mastery (book)、Japan Sales Mastery (book)、Japan Presentations Mastery (book)

研究者

雇用・キャリア・人事のあり方を研究で形づくる研究者。

中原 淳Jun Nakahara日本語

立教大学 経営学部 教授(人材開発・組織開発)

立教大学経営学部教授として、人材開発・組織開発・リーダーシップを研究しています。職場の学び、フィードバック、人事の役割に関する論文と一般書を継続的に発表しています。ほぼ毎日配信のVoicy「ナカハラジオ」と研究ブログでも発信しています。

主な著作:人材開発・組織開発の臨床知 (2026)、学びをやめない生き方入門 (2025, co-author)、増補改訂版 フィードバック入門 (2025)

X · Voicy · Blog · YouTube

濱口 桂一郎Keiichiro Hamaguchi日本語

労働政策研究・研修機構(JILPT)労働政策研究所長

JILPTの労働政策研究所長で、旧労働省出身の労働政策研究者です。日本の雇用システムを「メンバーシップ型」と「ジョブ型」で捉える枠組みを提唱しました。hamachanブログをほぼ毎日更新し、労働専門紙やダイヤモンド・オンラインにも寄稿しています。

主な著作:スキルとデキル (2026)、管理職の戦後史 (2025)、賃金とは何か (2024)

守島 基博Motohiro Morishima日本語

学習院大学 経済学部経営学科 教授/一橋大学 名誉教授

米国イリノイ大学で人的資源管理論のPh.D.を取得した、日本を代表する人材マネジメント研究者です。サイモン・フレーザー大学、慶應義塾大学、一橋大学を経て2017年から学習院大学教授を務め、労働政策審議会委員なども歴任しています。「全員戦力化」の考え方は、大手企業のCHROの議論に大きな影響を与えています。

主な著作:全員戦力化 戦略人材不足と組織力開発、人材投資のジレンマ、人事と法の対話

古屋 星斗Shoto Furuya日本語

リクルートワークス研究所 主任研究員/一般社団法人スクール・トゥ・ワーク 代表理事

経済産業省を経て2017年からリクルートワークス研究所に在籍しています。若手のキャリア形成、育成、人手不足をテーマに研究しています。『ゆるい職場』や『働き手1100万人不足の衝撃』は人事関係者に広く参照されています。

主な著作:会社はあなたを育ててくれない (2024)、働き手1100万人不足の衝撃 (2024)、なぜ若手を育てるのは今、こんなに難しいのか (2023)

小林 祐児Yuji Kobayashi日本語

パーソル総合研究所 主席研究員 執行役員 シンクタンク本部長

2015年にパーソル総合研究所に入社し、シンクタンク本部を率いています。働き方改革、ミドル・シニアの活性化、転職行動、はたらく幸せ、アンコンシャス・バイアスなどを研究しています。『罰ゲーム化する管理職』などの著書は人事関係者に広く読まれています。

主な著作:学びをやめない生き方入門 (2025, co-author)、職場の対話はなぜすれ違うのか、罰ゲーム化する管理職

常見 陽平Yohei Tsunemi日本語

千葉商科大学 教授(労働社会学)

千葉商科大学で労働社会学を専門とし、若者の働き方、採用、職場文化について幅広く論じています。テレビ出演や現代ビジネスなどへの寄稿も多数あります。『「できる人」という幻想』など、働き方の通説を問い直す著書があります。

主な著作:「できる人」という幻想、「就社志向」の研究、僕たちはガンダムのジムである

宇田川 元一Motokazu Udagawa日本語

埼玉大学大学院 人文社会科学研究科 教授

経営戦略論・組織論を専門とし、ナラティヴ・アプローチによる企業変革を研究しています。『他者と働く』はHRアワード2020書籍部門最優秀賞、『企業変革のジレンマ』はHRアワード2025書籍部門優秀賞を受賞しました。企業のアドバイザーとしても組織変革に関わっています。

主な著作:組織の物語り (forthcoming Dec 2026)、企業変革のジレンマ (2024)、組織が変わる

佐藤 博樹Hiroki Sato日本語

東京大学 名誉教授/中央大学ビジネススクール フェロー

法政大学、東京大学社会科学研究所、中央大学ビジネススクールで教鞭をとってきた人的資源管理の第一人者です。民間企業との共同研究「ワーク・ライフ・バランス&多様性推進・研究プロジェクト」を長く主導しています。男女共同参画会議など多くの政府審議会の委員長・委員を歴任しています。

主な著作:ホワイトカラーの働き方・暮らし方 (2026, co-editor)、仕事と子育ての両立 (2024)、新しい人事労務管理 (2023 ed.)

石山 恒貴Nobutaka Ishiyama日本語

法政大学大学院 地域創造インスティテュート 教授

法政大学大学院で、キャリア、越境学習、パラレルキャリア、ミドル・シニアの活躍を研究しています。越境学習の第一人者として知られています。人事向けの執筆や行政・企業向けの講演も多数あります。

主な著作:越境学習入門 (2022, co-author)

服部 泰宏Yasuhiro Hattori日本語

神戸大学大学院 経営学研究科 教授

神戸大学大学院経営学研究科教授で、2013年から「採用学プロジェクト」のリーダーを務めています。採用、心理的契約、スター社員の処遇などを研究しています。共著書が「日本の人事部 HRアワード」書籍部門最優秀賞を受賞しました。

主な著作:採用学 会社と個人の出会いの科学

坂本 貴志Takashi Sakamoto日本語

リクルートワークス研究所 研究員・アナリスト

厚生労働省、内閣府、三菱総合研究所を経て、リクルートワークス研究所で研究員・アナリストを務めています。高齢者就業や労働市場をデータで分析しています。『ほんとうの定年後』は8万部を超え、定年後の働き方をめぐる議論を変えました。

主な著作:月10万円稼いで豊かに暮らす 定年後の仕事図鑑 (2025)、ほんとうの定年後 (2022)、ほんとうの日本経済

金間 大介Daisuke Kanama日本語

金沢大学 融合研究域融合科学系 教授/東京大学 未来ビジョン研究センター 客員教授

金沢大学でイノベーションとモチベーションを研究しています。「いい子症候群」や「静かな退職」など若手社員をテーマにした著書は、管理職や人事担当者に広く読まれています。東洋経済オンラインやダイヤモンド・オンラインにも寄稿しています。

主な著作:モチベーションの科学 (2026)、無敵化する若者たち (2026)、仕事に「生きがい」はいりません (2025)

岩本 隆Takashi Iwamoto日本語

慶應義塾大学 講師/山形大学 客員教授

HRテクノロジーと人的資本経営を研究し、ISO 30414(人的資本情報開示)の国内第一人者として知られています。ISO 30201など人的資本に関する国際規格について、人事向けの解説を監修・執筆しています。人的資本開示やサクセッションをテーマに人事カンファレンスで多数登壇しています。

主な著作:人的資本経営まるわかり (2023)

田中 研之輔Kennosuke Tanaka日本語

法政大学 キャリアデザイン学部 教授/一般社団法人プロティアン・キャリア協会 代表理事

法政大学キャリアデザイン学部教授で、日本に「プロティアン・キャリア」の考え方を広めました。プロティアン・キャリア協会の代表理事として、企業や人事向けのキャリア自律プログラムを展開しています。キャリア資本やミドル・シニアのキャリアについて執筆・講演を重ねています。

主な著作:キャリア・アントラージュ (2026, co-author)、プロティアン 70歳まで第一線で働き続ける最強のキャリア資本術 (2019)

武石 恵美子Emiko Takeishi日本語

法政大学 キャリアデザイン学部 教授

法政大学キャリアデザイン学部教授(元学部長)で、人的資源管理、女性労働、両立支援、キャリア開発を研究しています。厚生労働省の審議会委員も務めています。キャリア自律、ダイバーシティ経営、仕事と子育ての両立に関する著書を近年も刊行しています。

主な著作:ホワイトカラーの働き方・暮らし方 (2026, co-editor)、「キャリアデザイン」って、どういうこと? (2024)、仕事と子育ての両立 (2024)

鶴 光太郎Kotaro Tsuru日本語

大妻女子大学 データサイエンス学部 教授

人事の経済学と雇用システムを専門とする経済学者で、慶應義塾大学大学院商学研究科教授などを経て2025年から現職です。政府の規制改革会議の雇用分野にも関わってきました。ジョブ型雇用や人的資本経営を経済学から論じる著書があります。

主な著作:ワカル人的資本経営 (2026)、日本の会社のための人事の経済学 (2023)、人材覚醒経済 (2016)

Ulrike Schaede英語

カリフォルニア大学サンディエゴ校 教授

シェーデ氏は日本企業の戦略、企業文化、雇用慣行を研究しています。著書『再興 THE KAISHA』(原題 The Business Reinvention of Japan)は2021年に大平正芳記念賞を受賞し、続く著書は2024年に『シン日本の経営』として日本語で刊行されました。東京や欧州のビジネス向けの講演を定期的に行っています。

主な著作:The Business Reinvention of Japan (2020)、Japan Re-Emerges / シン日本の経営 (Japanese edition March 2024)

Hiroshi Ono英語

一橋大学大学院経営管理研究科(国際企業戦略専攻)教授

小野氏は一橋大学ICSで人的資源管理を教え、仕事における意欲・幸福・生産性や、人口動態の変化が日本の労働市場に与える影響を研究しています。長時間労働、働き方改革、日本型雇用、外資系企業でのキャリアなどを扱っています。国内外のメディアで頻繁にコメントしています。

主な著作:Lifetime Employment in Japan: Concepts and Measurements (2010)、Careers in Foreign-Owned Firms in Japan (American Sociological Review, 2007)、Human Capital and the Economic Analysis of Human Behavior (Japanese, Nikkei, 2024)

川口大司Daiji Kawaguchi英語

東京大学 公共政策大学院・経済学研究科 教授/経済産業研究所(RIETI)プログラムディレクター・ファカルティフェロー

川口氏は東京大学の労働経済学者で、経済産業研究所のプログラムディレクターを務めています。技術変化が雇用と賃金に与える影響や、労働時間規制・最低賃金などの政策を研究しています。経済産業研究所が論文や新聞寄稿の英語版を公開しています。

主な著作:Can Capping Overtime Improve Worker Welfare? Evidence from Japan's 2019 Labor Reform (RIETI discussion paper, April 2026)、AI and Employment: Emerging inequalities demand attention (Nikkei, Oct 2025; RIETI English, Nov 2025)、How do firms attain internal and external flexibility of employment? (Labour Economics, 2024, co-author)

著述家・論者

日本の働き方について、人事が読む著者・論者。

勅使川原 真衣Mai Teshigawara日本語

組織開発コンサルタント/おのみず株式会社 代表

外資系コンサルティングファームを経て、2017年に組織開発の専門家として独立しました。「能力主義」を問い直す著作で知られ、『働くということ』は2024年新書大賞第5位、HRアワード2025書籍部門入賞となりました。論壇誌「Voice」や読売新聞「本よみうり堂」で連載し、文化放送の番組にもレギュラー出演しています。

主な著作:人生は逆算できるのか (2026)、ハラスメント最終報告 (2026)、組織の違和感 (2026)

曽和 利光Toshimitsu Sowa日本語

株式会社人材研究所 代表取締役社長

リクルートで採用責任者を務め、現在は採用・組織のコンサルティング会社を率いています。採用、面接、人材の見極めについて国内屈指の多作な書き手です。Business Insider Japanやプレジデントにもコラムを寄稿しています。

主な著作:AI時代の採用戦略 (2026, co-author)、採用に強くなる (2026)、採用面接100の法則 (2022)

海老原 嗣生Tsuguo Ebihara日本語

雇用ジャーナリスト/株式会社ニッチモ 代表取締役/人事・経営誌「HRmics」編集長

リクルートワークス研究所で雑誌「Works」の編集長を務め、2008年にHRコンサルティング会社ニッチモを設立しました。人事・経営誌「HRmics」の編集長として、データに基づいて日本の採用、キャリア、人手不足の通説を検証しています。濱口桂一郎氏との共著を含む著書は、ジョブ型人事をめぐる議論で広く読まれています。

主な著作:AI狂騒時代の勝ち筋キャリア (forthcoming Dec 2026)、働き方改革の世界史 (2020, with Keiichiro Hamaguchi)、雇用の常識 決着版

坪谷 邦生Kunio Tsuboya日本語

株式会社壺中天 代表取締役

人事コンサルタントで、人事の理論と実践を「100のツボ」で解説する図解シリーズの著者です。人材マネジメント、評価、組織開発、採用を扱う同シリーズは人事担当者の定番入門書になっています。人事図書館などの学びのコミュニティでも活動しています。

主な著作:図解 採用入門 (2025, co-author)、図解 組織開発入門、図解 人材マネジメント入門 (2020)

河合 薫Kaoru Kawai日本語

健康社会学者(Ph.D.)・コラムニスト

健康社会学者(Ph.D.)として、産業ストレスやポジティブ心理学を研究しています。会社員へのインタビューをもとに、日本の働き方をテーマにしたコラムや著書を長く発表しています。近著ではミドル社員や「働かないニッポン」の構造を論じています。

主な著作:「老害」と呼ばれたくない私たち (2025)、働かないニッポン (2024)、40歳で何者にもなれなかったぼくらはどう生きるか (2023)

今野 晴貴Haruki Konno日本語

NPO法人POSSE 代表理事

学生時代に労働相談を行うNPO法人POSSEを立ち上げ、一橋大学で博士(社会学)を取得しています。『ブラック企業』で大佛次郎論壇賞を受賞し、この言葉を社会に広めました。長時間労働、過労死、働く人の権利について発信を続けています。

主な著作:会社で働くとなぜ幸せになれないのか (2026)、会社は社員を二度殺す (2025)、ブラック企業 (2012)

沢渡 あまねAmane Sawatari日本語

作家・働き方改革/組織変革コンサルタント

400以上の企業・自治体・官公庁で、働き方改革、組織変革、マネジメント変革の支援と講演を行っている作家・コンサルタントです。チームワーク、越境、働き方をテーマに多くの著書があります。講演やメディア出演も多数あります。

主な著作:スマホに振り回されないデジタル解毒のすすめ (2026)、チームプレーの天才 (2025, co-author)、「すぐに」をやめる (2025)

平康 慶浩Yoshihiro Hirayasu日本語

セレクションアンドバリエーション株式会社 代表取締役

人事コンサルタントとして、企業の評価・報酬制度の設計を手がけています。出世、人事評価、給与をテーマにした著書やコラムが広く読まれています。人事制度の仕組みを、管理職や社員向けにわかりやすく解説しています。

主な著作:「困った部下」は、つくられる。 (2026)、7日で作る人事考課 (2025)、給与クライシス (2020)

西尾 太Futoshi Nishio日本語

フォー・ノーツ株式会社 代表取締役社長/「人事の学校」主宰

400社以上の人事制度に携わってきた人事コンサルタントです。人事担当者向けの「人事の学校」を主宰し、評価制度、人事ポリシー、中小企業の人事に関する実務書を執筆しています。著書は人事担当者の定番の参考書になっています。

主な著作:人事評価の基本 (2025)、"ぼっち人事"でも0から学べる人事の本 (2025)、人事で一番大切なこと (2023)

起業家・コミュニティ主宰者

人事が集まるコミュニティ、調査、メディアを運営する人。

小室 淑恵Yoshie Komuro日本語

株式会社ワーク・ライフバランス 代表取締役社長

2006年に株式会社ワーク・ライフバランスを創業し、3,600社以上の働き方改革を支援してきました。政府の複数の委員を歴任しています。生産性向上、長時間労働の是正、男性育休などをテーマに著書と講演で発信しています。

主な著作:働き方改革 生産性とモチベーションが上がる事例20社、全員成果を出して定時で帰る会社の毎日楽しく働く秘訣

坂井 風太Futa Sakai日本語

株式会社Momentor 代表取締役社長

DeNAで事業責任者や子会社社長を務めながら人材育成責任者を兼任し、2022年にDeNAとDelight Venturesの出資を受けてMomentorを設立しました。産業・組織心理学を活用したマネジメント・リーダー育成を、300を超える組織に提供しています。組織の衰退や管理職育成をテーマにした講演は人事関係者に広く共有されています。

主な著作:理不尽仕事論 (2026)

吉田 洋介Yosuke Yoshida日本語

人事図書館 館長/株式会社Trustyyle 代表取締役

リクルートマネジメントソリューションズを経て、2021年に株式会社Trustyyleを設立し、人事不在の企業の組織づくりを支援しています。2024年4月、東京・人形町に人事関連職のためのコワーキング兼コミュニティ「人事図書館」を開設しました。2025年末以降、戦略人事に関する著書を相次いで刊行しています。

主な著作:「人事のプロ」がやっている 決算書から人事施策を導く技術 (forthcoming Dec 2026)、経営に資する人事制度 (2026)、「人事のプロ」はこう動く (2025)

伊達 洋駆Yoku Date日本語

株式会社ビジネスリサーチラボ 代表取締役

人と組織に関する学術研究を企業の人事課題に応用するビジネスリサーチラボの代表です。エビデンスに基づく人事、エンゲージメント、心理的安全性、採用などをテーマに継続的に発信しています。海外のマネジメント研究を実務家向けに紹介する著書があります。

主な著作:世界の研究者はマネジメントをどう分析しているのか (2026)、現場でよくある課題への処方箋 人と組織の行動科学、越境学習入門 (2022, co-author)

楠田 祐Yu Kusuda日本語

HRエグゼクティブコンソーシアム 代表

人事リーダー向けの学びのネットワーク「HRエグゼクティブコンソーシアム」の代表です。人事実務家をゲストに迎える音声番組『楠田祐の人事放送局』のパーソナリティを務め、配信は130回を超えています。人事リーダーズスクールのコーディネートも行っています。

寺澤 康介Kosuke Terasawa日本語

ProFuture株式会社 代表取締役社長/HR総合調査研究所(HR総研)所長

人事ポータル「HRプロ」、カンファレンス「HRサミット」、HR総研を運営するProFuture株式会社の代表です。HR総研は新卒採用、ジョブ型採用、人的資本経営に関する調査を定期的に公表しており、人事担当者に広く引用されています。2015年から現職です。

前川 孝雄Takao Maekawa日本語

株式会社FeelWorks 代表取締役/青山学院大学 兼任講師

リクルートで複数のキャリア誌の編集長を務めた後、2008年に上司の育成力向上を支援するFeelWorksを起業しました。マネジメント、部下育成、若手の早期離職をテーマに約40冊の著書があります。2026年の新刊では「管理職の罰ゲーム化」に向き合っています。

主な著作:心が動くマネジメント物語 (2026)、「働きがい改革」に本気の上司がチームを覚醒させる (2025)、部下を活かすマネジメント"新作法" (2023)

Fumie Hanazono英語

一般社団法人人事資格認定機構(HRAI)創設者・代表理事

花園氏は東京でグローバル人事の資格講座を運営するHRAIの創設者で、HRAIは日本におけるSHRMの公式パートナーです。2025年2月に始まったグローバル人事担当者向けのバイリンガル会員ネットワーク「GHR-Connection」と、毎年開催のGlobal HR Conference in Japanを主宰しています。外資系企業で財務・人事・IT・法務の責任者を務めた経験を持つ米国公認会計士です。

主な著作:GHR-Connection (launched 2025)、Global HR Conference in Japan (3rd edition, 25GHR Tokyo, Nov 2025)、SHRM Essentials Japanese program (co-developed, 2020)

Rochelle Kopp英語

ジャパン・インターカルチュラル・コンサルティング マネージング・プリンシパル

コップ氏は異文化コミュニケーション、人事、リーダーシップ、組織開発を専門とする経営コンサルタントで、東京・シカゴ・シリコンバレーに拠点を持っています。日本企業のグローバル経営と人事施策を支援し、日本企業でのリモートワーク管理などをテーマにしたバイリンガル講座を提供しています。日本のグローバル人事担当者向けネットワーク「GHR-Connection」の立ち上げにも携わりました。

主な著作:The Rice-Paper Ceiling: Breaking Through Japanese Corporate Culture、Valley Speak: Deciphering the Jargon of Silicon Valley (co-author)

村木真紀Maki Muraki英語

認定NPO法人虹色ダイバーシティ 理事長

村木氏は2013年に大阪で虹色ダイバーシティを設立しました。同団体は職場のLGBTQ+差別に取り組む日本初のNPOとしており、研究者と共同で約2,000人のLGBTQ+当事者を対象とした年次調査を行い、600社以上の大手企業に研修やコンサルティングを提供し、プライドセンター大阪を運営しています。

主な著作:Nijiiro Diversity workplace survey (annual, about 2,000 respondents)、Pride Center Osaka (opened 2022)

労使双方の立場から、人事に労働法を解説する弁護士。

倉重 公太朗Kotaro Kurashige日本語

KKM法律事務所 代表弁護士

経営者側の労働法を専門とする弁護士で、2018年にKKM法律事務所を設立しました。週刊東洋経済「法務部員が選ぶ弁護士ランキング2022」人事・労務部門で1位に選ばれています。Yahoo!ニュースで「これからの働き方を考えよう」を連載し、YouTubeでも企業労働法を解説しています。

主な著作:実務詳解 カスタマーハラスメント対策関連法 (2026)

大内 伸哉Shinya Ouchi日本語

神戸大学大学院 法学研究科 教授(労働法)

神戸大学大学院法学研究科の労働法教授で、技術革新やAIが雇用法制に与える影響を幅広く論じています。フリーランス法制、AI時代の労働政策、重要判例に関する著書は人事・法務実務家に広く利用されています。労働専門紙で雇用社会の未来に関する連載も執筆しています。

主な著作:労働政策の再創造 (2026)、最新重要判例200 労働法 (2026 ed.)、フリーランス法制を考える (2025)

向井 蘭Ran Mukai日本語

杜若経営法律事務所 弁護士(使用者側労働法)

2003年に弁護士登録した使用者側の労働法専門弁護士で、団体交渉、解雇、職場トラブルを得意としています。経営者、人事担当者、社労士向けの実務書を多数執筆しています。ポッドキャスト『社長は労働法をこう使え!』も配信しています。

主な著作:会社は合同労組・ユニオンとこう闘え! (2024)、書式と就業規則はこう使え! 最新版 (2024)、職場トラブル解決のヒント! (2023)

佐々木 亮Ryo Sasaki日本語

弁護士(労働者側の労働事件)

労働者側の労働弁護士で、職場の問題について SNS で広くフォローされている弁護士の一人です。働く人の権利に関する実用書や、労働法実務書の執筆に携わっています。人事をめぐる議論で、労働者側の視点を発信しています。

主な著作:職場のトラブル即解決!あなたを守る労働法 (2026)、最新テーマ別実践労働法実務 (2026, contributor)、会社に人生を振り回されない 武器としての労働法

Akiko Yamakawa英語

ヴァンガード東京法律事務所 パートナー(労働法分野責任者)

山川氏はフレッシュフィールズ東京事務所出身の弁護士が設立したヴァンガード東京法律事務所の3人のパートナーの1人で、労働法分野を率いています。外資系企業の労働紛争を支援しており、同事務所は2026年10月の同一労働同一賃金ルール改正などについて英語で解説を発信しています。

主な著作:October 2026 Changes to Equal Pay for Equal Work Rules (firm newsletter, 2026)、Looking Ahead: Key Amendments Coming into Effect in 2026 (Legal 500, firm article)

Tobias Schiebe英語

ARQIS外国法事務弁護士事務所(東京)パートナー/欧州ビジネス協会(EBC)人事委員会 委員長

シーベ氏は東京の外国法事務弁護士として登録されたドイツの弁護士で、2011年からARQISに所属し、人事リストラクチャリング、労働法、データ保護を専門としています。欧州ビジネス協会(EBC)人事委員会の委員長を務め、同委員会はEBC白書の人事章で柔軟な働き方、ジョブ型キャリア、入管政策、ダイバーシティを取り上げています。

主な著作:Japanese Labor Law 2025: Compliance, Culture, and Cutting Through the Myths (AHK Japan / EBC HR seminar, 11 Nov 2025, with Rie Taiko)、EBC White Paper, Human Resources chapter (committee chair)、Low-Performer: How to separate? (Japanmarkt, 2017, with Rie Taiko)

経歴は本人または所属先・出版社が公開している情報にもとづきます(2026-10時点)。訂正・推薦は editor@hardestmarket.com へ。

日本の人事用語は人事用語集、制度改正は労働法トラッカーで。

よくある質問

どのように選びましたか?

2025〜2026年に日本の人事・労働・働き方について継続的に発信していること、書籍・連載・コミュニティ・フォロワーなどで人事の読者に届いていることを基準に、実務家・研究者・著述家・起業家・弁護士のバランスを考えて52人を選びました。人材紹介会社・ヘッドハンター、政治家は対象外です。

ランキングですか?

いいえ。種類ごとに分け、各グループ内はおおむね影響力の大きい順に並べていますが、順位をつけたものではありません。

掲載内容の訂正や推薦はどこに送ればよいですか?

editor@hardestmarket.com までお送りください。経歴は本人または所属先・出版社が公開している情報だけをもとにしており、訂正があれば速やかに反映します。

英語で発信している人はいますか?

はい。主に英語で発信する人には「英語」の表示を付けています。日本の人事を海外にどう伝えるかの参考になります。