日本の人材市場を、
データで読み解く
日本で人を採用し、率いるすべての方へ。上場企業3,789社と未上場企業26,575社が開示する人的資本データ、雇用関連の制度改正、そして隔週のニュースレターで、その意味をお伝えします。
ニュースレターは無料・隔週配信です。上場企業の人的資本データ
女性管理職比率、男性育休取得率、男女の賃金の差異、平均年収を、全上場企業について有価証券報告書から。
企業データ →未上場企業の女性活躍データ
常用労働者101人以上の未上場企業について、厚生労働省のデータベースから都道府県別・業種別に。
未上場企業 →ニュースレター
日本の人材市場を、その内側から。最新号：フラクショナル経営幹部は日本では新しくない。新しいのは「フラクショナルな実行」です。
ニュースレター →労働法トラッカー
日本の雇用関連の制度改正を、施行日・対象・企業が取るべき対応と合わせて整理しています。
労働法トラッカー →日本の人事用語集
雇用・採用・人事の用語を、意味、背景にあるルール、外資系企業にとってのポイントとともに解説しています。
用語集 →データセット全体
- 全企業の数値と、業種別・規模別のベンチマーク
- Excel・CSVのダウンロード、会員ダッシュボード、API
- 年額165,000円（税込）から。レポート「The State of Japan HR」は24,200円（税込）
従業員5,000人以上の企業における女性管理職比率（中央値）
大企業ほど、女性管理職が少ない
企業規模が大きくなるほど、女性管理職比率は下がります。若く小さな企業が先行し、日本の雇用を支える大手製造業や建設業が後れをとっています。
企業規模は従業員数。上場企業3,789社の最新の有価証券報告書（EDINET）に記載された提出会社単体の女性管理職比率の中央値。2026年10月14日時点のデータ。
フラクショナル経営幹部は日本では新しくない。新しいのは「フラクショナルな実行」です。
日本は数十年にわたり、相談役・顧問という肩書きのもとでシニアの「判断」を借りてきました。新しいのは、シニアの「実行」を借りることです。それには、異なる契約、異なる価格、異なるサーチが必要になります。
ヤンセン・ルーはMakana Partners株式会社の代表取締役。東京・横浜を拠点とするエグゼクティブサーチ会社を率い、20年にわたり日本でシニア層・バイリンガル人材の採用に携わってきました。The Hardest Marketは、その中で得た知見をチームとともに発信する場です。著者について