転職サイトは、学生向けの就職サイトとは異なり、転職を考える社会人向けの求人サイトです。国内大手のサイトは大手人材グループが運営しており、数万件規模の求人を掲載しています。候補者はプロフィールを登録し、求人を検索して応募します。現在では多くのサイトが一つのブランドのもとで3つの機能を兼ね備えています。企業が費用を払って求人を掲載する広告型の求人サイト、企業やエージェントがプロフィールを検索してメッセージを送るスカウト型データベース、そしてコンサルタントが候補者を担当する人材紹介サービスとの連携です。外資系企業市場向けにはバイリンガル向けのサイトが、エンジニア向けには専門サイトがあります。
運営事業者は規制の対象です。2022年10月の職業安定法改正により、求職者の情報を収集するサイトは厚生労働省への届出、求人情報の正確かつ最新の状態での維持、定められたルールに沿った候補者の個人情報の取扱いが義務付けられています。
市場規模は大きなものです。労働力調査によると、2025年の転職者数は約330万人、転職希望者は約1,000万人でした。ただし、転職サイトが主に届くのは、すでに転職活動をしている人たちです。
外資系企業にとってのポイント
- 母集団の確保や公開ポジションに適している。 若手から中堅層の採用、流動性の高いIT職、そして能動的に応募してくる候補者で問題ないポジションには有効です。
- 転職潜在層のシニア人材には届かない。 外資系企業で順調にキャリアを築いている経験豊富なバイリンガルのジェネラルマネージャーやディレクターは、求人サイトを眺めてもいなければ、職務経歴書を更新してもいません。そうした人材は広告ではなく人間関係を通じて動きます。
- 層に応じてサイトを選ぶ。 中堅からシニアの外資系ポジションにはバイリンガル向けサイト、エンジニアには専門サイト、日本語で働くマネージャーには国内サイトが向いています。それぞれに役割がありますが、上位層についてはどれもダイレクトサーチの代わりにはなりません。
- 求人広告はマーケティングだと考える。 掲載すれば、採用中であることが市場に知られます。秘密裏の後任採用であれば、それだけで選択肢から外れることもあります。
出典
- 総務省「労働力調査（詳細集計）」2025年平均
- 職業安定法（2022年10月1日施行の改正後、募集情報等提供事業者に関する規定）