Japan Talent Intelligence 2027
日本企業が部長相当以上の人材をどのように採用しているか。採用数、採用経路、紹介手数料、採用組織、オファー条件、AI活用。企業ご自身に、毎年同じ33問でお聞きします。
所要時間は約15分。人事データの確認が必要な設問もありますが、回答は保存されるので中断して再開できます。常用労働者101人以上の国内企業であればどなたでもご参加いただけます。
回答企業への提供内容
- 貴社のベンチマークを即時に。ご回答と、有価証券報告書または厚生労働省データベースで公表済みの貴社数値、その業種中央値を並べて表示します。
- 調査締め切り後に同業中央値。同じ資本区分・規模の企業の中央値を、20社以上の区分について2027年初頭に結果ページへ追加します。他社の回答が推測されないよう、調査期間中は表示しません。
- 2027年版レポートを無償で。Japan Talent Intelligence 2027レポートを、2027年初頭に全回答企業にお送りします。
- 2028年からは貴社の推移も。毎年同じ設問のため、貴社の経年変化を市場と並べて見られます。
設問の構成
- 貴社について5問
- 2026年の採用と登用7問
- 幹部採用の手法5問
- 採用組織4問
- 部長相当以上のオファーと報酬5問
- 採用難易度と定着4問
- テクノロジー2問
- 公表・連絡に関する同意1問
すべての設問は公表する指標に対応しており、報告しない事項はお聞きしません。設問の文言は年ごとに変更しません。調査概要
秘密保持
個社の回答は秘密として扱い、公表・販売することはありません。公表する数値は20社以上の集計値のみです。社名の掲載は、調査内で別途お聞きする明示的な同意がある場合に限ります（初期設定は「同意しない」）。
サーチ業務からの分離。本調査はエグゼクティブサーチ会社が実施するため、より厳格なルールを設けています。調査の回答を、Makana Partnersの顧客・候補者の記録に入力することはなく、営業活動、候補者探索、サーチ案件に使用することもありません。回答を出力できるのは本調査の編集責任者のみで、出力はすべて記録されます。利用目的・個人情報の取扱い
実施者
The Hardest Marketは、横浜のエグゼクティブサーチ会社 Makana Partners K.K. 代表取締役 Yan Sen Lu が、18年にわたり日本で幹部人材の紹介に携わった経験をもとに運営しています。本調査はJapan Human Capital Data（上場企業3,789社の開示データ）と並ぶ取り組みです。お問い合わせ：editor@hardestmarket.com